”消費者物価地域差指数”から見た都道府県別の物価の状況！

総務省統計局のホームページに消費者物価の地域差から見た都道府県の分類があります。

クラスター分析という高度な統計手法を用いて計算されたものであり、細部まで理解するのは簡単ではないのですが、

大雑把に理解したことをまとめて見ました。

この統計では全国の都道府県を8つのタイプに分類しています。

詳細は下記URLを参照ください。

【分類１】全体的に物価が高く、特に住居費が際立つ東京都と神奈川県

分類１に属するのは東京都と神奈川県です。全国平均を上回る項目が多く、特に住居費の高さが目立ちます。

一般的なイメージどおりの首都圏といった印象ですね。

分類２に属するのは福井県、京都府、大阪府です。

住居費は分類１ほどではないですが、教育費や家具費が高くなっています。

近畿圏なのが特徴ですね。

属するのは埼玉県、千葉県、愛知県、兵庫県、和歌山県です。

全費目でバランスが取れています。

大都市のある県が多いですが、和歌山県が以外でした。

属するのは北海道や沖縄県、山形県などです。

これらの県は住居費は低く抑えられていますが、被服や履物の費用が高くなっています。

北海道と沖縄という正反対の地域が入っており、傾向は読みづらいです。

宮城県や石川県、香川県、福岡県などです。

住居費のみが平均的に低いタイプであり、四国や九州地方が多くなっています。

青森県や岩手県、山口県などが属します。

これらの県は住居費、教育費はそれほどかかりませんが、光熱費が高くなっています。

富山県、長野県、静岡県が属します。

本州中央付近の県が多く、住居、教育費のほか、光熱費も低くなっています。

全体的に平均値を下回っているタイプといえます。

非常に大雑把なまとめですがいかがでしたか。

参照元のURLにはレーダーチャートなどもあり、感覚的に分かりやすくなっています。

興味のある方は覗いてみてください。